【2024年最新】仮想通貨業界の次のトレンド5選｜関連する銘柄も紹介

仮想通貨業界は発展が目覚ましく、これまでにDeFi（分散型金融）やNFTなど、多くのトレンドがつくられてきた。

そこで、

と考える方も多いだろう。

本記事ではそうした方に向けて、将来トレンドになり得るものや、トレンド銘柄への投資にうってつけの海外取引所などを紹介していく。

トレンド銘柄に投資するなら、国内の仮想通貨取引所よりも、多くの新しい銘柄を取り扱っている海外の仮想通貨取引所の方がうってつけだ。

また海外取引所の中でもBybitなら、1,300種類を超える銘柄をリーズナブルな手数料で売買できる。

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現在および将来のトレンド5選

それでは早速、2024年現在ですでにトレンドとなっているもの、およびこれからトレンドになりうるものを5つ紹介しよう。

AI＆ビッグデータ

2022年に画像生成AIのMidjourneyが話題になって以降、ここ数年AIの市場は拡がり続けている。

そうした動きは仮想通貨業界も例外ではなく、ブロックチェーンとAIを結び付けるプロダクトが増えてきている。

また、AIは学習のために大量のデータを必要とするため、そのデータを扱うプロダクトも人気だ。

CoinMarketCapによると、AI＆ビックデータ関連の銘柄は2024年2月時点で233種類あり、その内の5銘柄がトップ50位入りを果たしている。

また、カテゴリー全体の時価総額の推移は右肩上がりで、2024年2月時点で300億ドル（約4兆5,000億円）を超えてきている。

モジュラー型ブロックチェーン

モジュラー型ブロックチェーンとは、異なる役割を持つ複数のレイヤーを組み合わせることによって、より効率的に稼働するブロックチェーンのことだ。

従来のブロックチェーン（モノリシック型ブロックチェーン）では、1つのブロックチェーンが、トランザクションの実行や検証などあらゆる機能をこなすのが基本だった。

一方でモジュラー型ブロックチェーンは、「トランザクションの実行レイヤー」「決済レイヤー」「データの検証・記録レイヤー」といったように、レイヤーごとに役割を振り分けていく。

またそうすることによって、ネットワーク全体が最適化され、スケーラビリティに優れた環境を構築することができる。

CoinMarketCapによるとモジュラー型ブロックチェーンの関連銘柄は、2024年2月時点でまだ17種類しかない。

だが、言わずもがな性能的に優れているので、今後増えていく可能性は十分にある。

DAG

DAG（有向非巡回グラフ）とは、サイクル（巡回）が存在せず、網の目状に張り巡らされたネットワーク構造のことを言う。

直線的な構造のブロックチェーンと違い、枝分かれを持つネットワークであるDAGでは、複数のトランザクションを並列処理することができる。

また、並列処理によってトランザクションの処理スピードが非常に速く、かつネットワーク全体の負荷が少ないため、ネットワーク手数料（ガス代）がゼロに近い状態になっている。

DAGの関連銘柄は、2024年2月時点で11種類とまだまだ少ない。

一方で以下の主要銘柄は、すでに時価総額ランキングでトップ50位入りを果たしている。

DAGの関連銘柄おすすめ5選

オムニチェーン

オムニチェーンとは、異なるブロックチェーン間に相互運用性をもたらすソリューションの1つだ。

「ベースレイヤー」とも呼ばれており、もともとは互換性を持たないあらゆるブロックチェーンを、オムニチェーン経由でつなぐことができる。

オムニチェーンはまだ「ZetaChain」や「LayerZero」など、数えるほどしかプロダクトがない。

だが将来的に、オムニチェーンの利用が当たり前になっていく可能性は十分にある。

RWA

RWAは「Real World Asset」の略で、

などの実在する資産を指す。

また近年、そのRWAをトークン化する動きがトレンドとなりつつある。

これまで株や不動産は異なる市場で取引されてきたが、それらが皆トークン化されれば、あらゆる資産に対して単一のグローバル市場からアプローチできるようになる。

またトークン化には、他にも「資産の小口化」や「取引の透明化」といったメリットがあり、RWAのトークン化の進行に期待が寄せられている。

過去のトレンドコンテンツ

ここで参考までに、仮想通貨業界で過去に大きなトレンドとして扱われ、今では当たり前の存在となったコンテンツを振り返っておこう。

ミームコイン

ミームコインとは、ネットミームをコインデザインのモチーフにした仮想通貨のことを指す。

その起源となったのは、2013年に生まれた「ドージコイン（DOGE）」だろう。

ドージコインは、2013年当時の仮想通貨業界への風刺としてつくられ、具体的なユーティリティは何も付与されていなかった。

ところが2021年に、イーロン・マスク氏にTwitter（現X）上で言及されたことで爆発的な注目を集め、ファンコミュニティの主導の元、ドージコインを基軸通貨としたさまざまなプロダクトが開発されていくこととなった。

またその一連の流れを見て、第二のドージコインとなるべく、シバイヌコイン（SHIB）やPEPEミームコイン（PEPE）などのミームコインが量産されていった。

DeFi(分散型金融)

DeFi（分散型金融）とは、第三者からの仲介を必要としない、ブロックチェーン基盤の金融プロトコルのことだ。

ユーザー同士で仮想通貨の取引ができるDEX（分散型取引所）や、仮想通貨の貸し借りができるレンディングプラットフォームなど、その種類は多岐に渡る。

2018年にイーサリアムチェーンを基盤としたDEX「Uniswap」が登場すると、瞬く間に類似のDEXが量産され、そののちにDEX以外のDeFiプロトコルも徐々に増えていた。

そうした各種DeFiプロトコルは、今では仮想通貨を運用する上で、欠かせない存在となっている。

NFT

NFT（Non-fungible Token、非代替性トークン）とは、代替不可能なデジタルデータのこと。

2021年にCryptoPunksからデジタルアートのNFTがブームになり、当時は新聞やテレビなどのメディアでも繰り返し取り上げられていた。

またNFTアートから生まれたブームは、NFTをゲームアイテムにして取り込んだ「NFTゲーム（ブロックチェーンゲーム）」へと派生していった。

X to Earn

NFTゲームはブロックチェーンを基盤にしており、ゲーム内通貨に仮想通貨を組み込むことができる。

そうした仕様を活かし、CryptoKittiesやAxie Infinityを筆頭に、ゲームをプレイすることで仮想通貨を稼ぐことができる「Play to Earn」のNFTゲームが生まれ、一大ブームになった。

また「Play to Earn」だけでなく、

など、何らかの体験と仮想通貨を結び付ける「X to Earn」というカテゴリーも生まれた。

リキッドステーキング

リキッドステーキングは、ステーキング可能な仮想通貨をDeFiプラットフォームに預け入れてロックする代わりに、預け入れた仮想通貨の債権を示すトークン（以下、債権トークン）を受け取ることができるサービスだ。

一般的に債権トークンには、預け入れた仮想通貨と1：1となる資産的価値がある。

そのためリキッドステーキングを利用すると、通常のステーキングと同じようにステーキング報酬を受け取りつつ、並行してその債権トークンを別途運用することができる。

リキッドステーキングのプラットフォームはいくつもあるが、イーサリアムのリキッドステーキングができるプラットフォーム「Lido Finance」が圧倒的な人気を誇る。

そのTVL（預かり資産）は、2024年2月中旬時点で280億ドル（約4兆2,000億円）に迫っている。

過去のトレンドソリューション

続いては、過去に業界でトレンドになり、今では多くのプロダクトで取り入れられている技術（ソリューション）もおさらいしておこう。

クロスチェーンブリッジ

ブロックチェーンは基本的にそれぞれで完結した設計がなされており、規格の異なるブロックチェーンとは互換性を持たない。

その問題を解消すべく、異なるブロックチェーン同士で資産（仮想通貨やNFT）を転送し合える「クロスチェーンブリッジ」というソリューションが生まれた。

代表的なブリッジサービスとしては、40種類以上ものブロックチェーンに対応した「cBridge」が挙げられる。

レイヤー2ブロックチェーン

レイヤー2ブロックチェーンとは、メインチェーンの負荷軽減を主たる目的として生まれたブロックチェーンだ。

主にイーサリアムチェーンで用いられてきたソリューションである。

以前のイーサリアムチェーンでは、需要過多によって処理の遅延や手数料の高騰が発生する「スケーラビリティ問題」が繰り返し発生していた。

その問題を解決するために、トランザクションの一部をイーサリアムチェーンの外で処理できるレイヤー2ブロックチェーンが開発された。

レイヤー2ブロックチェーンの代表格はPolygonチェーンで、そのネイティブトークン「MATIC」は国内でも多くの仮想通貨取引所で取り扱われている。

また最近では、NFTゲームに特化したレイヤー2ブロックチェーン「Immutable（イミュータブル）」が台頭してきている。

ゼロ知識証明

ゼロ知識証明（ZK、Zero-knowledge Proof）とは、ある主張が正しいことを、その主張に関する詳細な情報を明かさずに証明する方法のことだ。

ブロックチェーンにおいてゼロ知識証明を用いると、ユーザーのプライバシーを確保し、なおかつデータの検証の手間とコストを抑えながら、不正のない利用環境を実現することができる。

ゼロ知識証明は、先ほど取り上げたモジュラー型ブロックチェーンの「Manta Network」や、レイヤー2ブロックチェーンの「Immutable」など、カテゴリーを跨いで数多くのブロックチェーンに採用されている。

トレンド銘柄に投資するなら海外取引所

それでは最後に、トレンド銘柄への投資をおこなう際におすすめの仮想通貨取引所を紹介する。

トレンド銘柄に投資したいならまず、国内取引所はすべて、選択肢から除外されるだろう。

国内取引所は上場に至るまでの精査が厳しく、ようやく上場したころにはすでにトレンドではなくなっているケースが多々あるからだ。

では海外取引所の中でどこがいいのかという話になるが、イチオシはBybit（バイビット）だ。

Bybitでは1,300種類以上の仮想通貨が用意されており、それらを0.1％以下のリーズナブルな手数料で取引を楽しめる。

日本語表記に完全対応しているため、英語が苦手な人にもやさしい。

またトラベルルールの観点から見ても、日本人投資家にとって扱いやすいものとなっている。

まだ使ったことがなければ、ぜひこの機会にBybitでの口座開設を検討してみてはいかがだろうか。

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仮想通貨業界の次のトレンドは？まとめ

今回は過去のトレンドを振り返りつつ、今の仮想通貨業界でトレンドになっているもの、今後トレンドになり得るものを紹介した。

仮想通貨業界では、次々と新しいプロダクトやソリューションがトレンドとなっていく。

そのため上手く情報をキャッチし、関連銘柄にタイミングよく投資することができれば、大きなリターンを得られる可能性がある。

今回紹介した中で気になるものがあれば、ぜひ自身で深く調べてみて、Bybitなどからトレンド関連の銘柄への投資にトライしてみてはいかがだろうか。

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