仮想通貨の次のバブルはいつ？次のバブルにつながる注目要素や仕込んでおくべき銘柄を解説

仮想通貨市場ではこれまでに二度、バブル景気が発生している。

そうした実績があることから、次のバブルはいつになるのかと期待を膨らませている方もいるだろう。

そこで今回は仮想通貨のバブルについて、次のバブルにつながり得る注目要素や、バブルに備えて買い付けておきたいおすすめ銘柄などを紹介していく。

バブル目当ての長期投資に興味がある方は、ぜひ参考にしてもらいたい。

バブルでの値上がりを期待して投資するなら、基本的には長期投資がメインになるはずだ。

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仮想通貨のこれまでのバブル

まずは、これまでの2度のバブルについて整理しておこう。

2017～2018年：ビットコインバブル

最初のバブルは、2017年後半から2018年初頭にかけて起きた、いわゆる「ビットコインバブル」だ。

ビットコインバブルは、以下のような複数の要因が重なって引き起こされた。

またこのバブルは、名前こそビットコインバブルと付けられているが、ビットコインのみならず、主要な銘柄が軒並み大きな高騰を見せた。

しかし、ビットコインの価格が2017年末に急落すると、その動きにつられるように他の銘柄も2017年末から2018年前半にかけて値下がりしていき、バブルは崩壊を迎えることとなった。

2020～2021年：コロナバブル

ビットコインを含めて大半の仮想通貨は、ビットコインバブル以降、そのバブル時に付けた高値を長らく更新できずにいた。

ところが、2020年後半から2021年にかけて起きた「コロナバブル」で、ようやく史上最高値を更新するに至った。

コロナバブルはその名のとおり、新型コロナの感染拡大が大きく関わっている。

2020年に新型コロナの感染が世界中で大流行すると、各国政府は経済活動の下支えのために、大規模な金融緩和政策に踏み切った。

すると、リスク資産に回せるだけの余剰資金が生まれ、株や為替、仮想通貨などのあらゆる金融市場が潤い、特に仮想通貨市場ではバブル景気につながった。

なお、コロナの感染が終息していくと、アメリカなどの金融政策が緩和から引き締めへと切り替わり、バブルも終わりを迎えている。

次のバブルの契機になり得る要素4選

続いて、次のバブルの契機になり得る要素を4つ紹介しておこう。

金融引き締め政策の終了

新型コロナの感染が落ち着いて経済活動が活発化すると、ロシア・ウクライナ戦争の影響もあり、世界各国で急激なインフレが発生した。

そのインフレを抑制するために、本記事執筆時点（2023年9月末）でも多くの国々が、金融引き締め政策（主に利上げ）を根気よく続けている。

ただ利上げなどの引き締めは、インフレ抑制につながる一方で、お金の巡りを悪化させて経済を低迷する可能性がある諸刃の剣だ。

したがってインフレが収まっていけば、いずれ引き締め政策は停止、もしくは再び緩和へと向かうだろう。

政策転換のタイミングが三度目のバブルの引き金になるかは不透明だが、少なくとも仮想通貨市場にとってわかりやすい復調のチャンスであることは間違いないだろう。

ビットコインの半減期

半減期とは、仮想通貨の新規発行ペースが従来の半分になるタイミングのことだ。

一部の仮想通貨では、価値の過度な希釈を防ぐために半減期が設定されており、特にビットコインの半減期は多くの投資家に注目されている。

半減期の実施はすなわち供給量の削減であり、供給が減れば言わずもがな、ビットコインなどの仮想通貨は値上がりしやすくなる。

ビットコインの半減期の周期はおおよそ4年であり、これまで2012年・2016年・2020年の三度実行されているのだが、そのいずれも短・中期的な値上がりにつながっていた。

次回のビットコインの半減期は2024年となる見込みであり、市場の状況次第では、新たなバブルの契機となるかもしれない。

NFT・メタバース市場の拡大

NFTとメタバースは、仮想通貨市場がバブル景気だった2021年に台頭し、バブルを牽引する要素の1つとなった。

バブル崩壊後は、仮想通貨市場の低迷に沿うように、NFTとメタバースのブームも鎮静化してしまった。

しかし、それらはいずれもまだまだ発展途上のカテゴリーであり、成長のペースは減速したものの、ブームが収まった現在も着実に市場規模を拡げ続けている。

したがって、仮想通貨市場が復調の兆しを見せれば、再びNFTやメタバースが市場の勢いを加速させてくれるかもしれない。

新しいトレンドの誕生

仮想通貨およびブロックチェーン業界では、これまで幾度も、まったく新しいトレンドが生まれている。

今後も新トレンドの誕生は続くと見られており、そのトレンドがバブルを引き起こす可能性は十分にある。

今仕込んでおくべき仮想通貨5選

さて今後のバブルに期待するなら、バブルが発生する前の割安な段階で、仕込みをおこなっておきたい。

ここではそうした仕込みにピッタリの銘柄を5つ紹介する。

ビットコイン(BTC)

ビットコインは、2009年にローンチされた世界で最初の仮想通貨だ。

仮想通貨の種類は今や100万種を超えていると言われているが、最古の仮想通貨であるビットコインは、その中で時価総額ランキングのトップを維持し続けている。

時価総額の具体的な金額は、76兆円を超える。

名実ともに最もメジャーな通貨であり、今後も市場がバブルとなった際には、真っ先に多額の投資資金が流れ込んでくるだろう。

イーサリアム(ETH)

イーサリアムは、ビットコインに次ぐ時価総額ランキング2位を長年キープしている人気の仮想通貨だ。

ビットコインと違い、ブロックチェーンは主にDAppsやNFTの開発基盤として使われており、ネイティブトークンのイーサリアムはガス代の支払いやDApps内での決済などで重用されている。

長期のチャートの波形を見ると、イーサリアムとビットコインの値動きはそれなりに似通っているのだが、変動率はイーサリアムの方が圧倒的に大きい。

したがってイーサリアムは、ビットコインと比べるとよりハイリスク・ハイリターンな投資対象だと言える。

次のバブルでイーサリアムとビットコインのどちらからでもリターンを得られるとしても、より大きなリターンを狙うなら、イーサリアムへ投資しておきたい。

また、ビットコインとイーサリアムの両方に対し、分散投資をしてみるのもよいだろう。

リップル(XRP)

リップルは、アメリカのリップル社が発行した仮想通貨で、主に国際送金の場で活躍している。

ビットコインやイーサリアムと違い、リップルはリップル社という明確な発行・運営主体を持つ。

そのためリップルは、2020年にSEC（米国証券取引委員会）から“有価証券に当たるのではないか？”という疑義で提訴された。

また、裁判の行方の不透明感から、2021年のコロナバブル時には投資家から倦厭されてしまい、ビットコインやイーサリアムのように2017～2018年のビットコインバブル時の高値を更新することができなかった。

ところが2023年7月、「個人向けに販売されるリップルは有価証券に当たらない」という判決がアメリカで下された。

憂いが払しょくされたため、次のバブルの際には、リップルにも投資候補としての白羽の矢が立つことだろう。

カルダノ(ADA)

カルダノは、イーサリアムと同じく、DAppsやNFTの開発基盤として用いられているブロックチェーンプラットフォームである。

ジャンルが限定されていないプラットフォームで、金融や教育、健康管理など、多種多様なジャンルのアプリケーション開発に用いられている。

ネイティブトークンは「エイダコイン（ADA）」と言い、DAppsでの決済やガス代の支払い、ステーキング報酬など、幅広い用途で使われている。

カルダノ（エイダコイン）を買うなら、同じカテゴリーに属するイーサリアムを買えばいいと思うかもしれない。

しかしカルダノには、”イーサリアムと比べて1枚当たりの価格が安く、より多くの数量を保有しやすい”という利点がある。

ポルカドット(DOT)

ポルカドット（DOT）は、ブロックチェーンのインターオペラビリティ（相互運用）の実現・拡大を目的としたプロジェクト、およびそのネイティブトークンだ。

類似のプロジェクトはいくつもあるが、現状ではその中で、ポルカドットが優位な立場を形成している。

本記事執筆時点（2023年9月下旬）において、時価総額ランキングでトップ10に肉薄する13位に付けており、その金額は約7,300億円に上る。

将来のバブルを見越して仕込むなら、バリエーションの1つとして、ポートフォリオに加えておきたい。

おすすめの仮想通貨取引所3選

続いて、バブルに向けた仕込みをおこなう上でおすすめの仮想通貨取引所を3社紹介する。

Coincheck

Coincheckは、マネック証券を擁するマネックスグループ傘下の仮想通貨取引所だ。

ビットコインやイーサリアム、リップルなど20種類以上の仮想通貨を現物取引で取り扱っており、どの銘柄もワンコイン（500円）から売買できるため、初心者にもぴったりだ。

またCoincheckでは、自動積立やレンディングといった長期投資家向けのサービスが用意されている。

将来のバブルに向けて長期目線で投資をするなら、ぜひそれらのサービスを活用してみてほしい。

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GMOコイン

GMOインターネットグループが運営するGMOコインは、サービスの充実度が高く、多くの投資家に選ばれている。

まず取引の種類は、現物取引とレバレッジ取引から選択が可能だ。

また、現物取引とレバレッジ取引ともに、取引の形式を「販売所」と「取引所」から選べる。

さらに、自動積立やレンディング、ステーキングといったサービスが充実しており、自分の方針に合った運用を自在におこなうことができる。

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bitbank

bitbankは、30種類以上の充実した銘柄ラインナップが魅力の仮想通貨取引所だ。

先ほど紹介した5つのおすすめ銘柄はいずれも、bitbankで購入することができる。

またbitbankの取引ツールには、PC版・スマホアプリ版ともに高性能チャートの「TradingView」が搭載されている。

PC版のツールにTradingViewが導入されているところは多いが、スマホでも使えるのはbitbankを含めて国内ではごくわずかで、bitbankの取引ツールを使えば、外出先でも本格的な分析をおこなった上でトレードをおこなうことができる。

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仮想通貨のバブルに関するよくある質問

最後に、仮想通貨のバブルに関してよくある質問を3つ紹介しておく。

次のバブルはいつ発生しますか？

次のバブルの時期を正確に言い当てることは、残念ながら誰にもできない。

ただ、仮想通貨市場や他の金融市場の歴史を鑑みるに、正確な時期がわからずとも、まず間違いなくバブルは再びやってくるだろう。

正確な時期は予測できないため今後のバブルに期待するなら、コロナバブルが去って割安な水準となっている今の内から、中長期目線でさまざまな銘柄を買い付けておきたいところだ。

草コインを仕込むのは避けた方がよいですか？

バブルが実際に発生した場合のことを想像してみてほしい。

バブルが起きると、これまで仮想通貨に触れたことのない投資家も、情報を聞きつけて市場に参入してくるのだが、その人々がわざわざ見も知らぬ草コインにベットするだろうか。

おそらくはそんなことはせず、ビットコインやイーサリアムなどの信用が担保されている銘柄から買い漁るはずであり、マイナーなコインに目が向くのはメジャーな通貨がひととおり物色されてからになる。

またその際に、自身が保有している草コインに白羽の矢が立つとは限らない。

したがって、将来のバブルに備えて事前の仕込みをする際の投資対象には、草コインはあまり向かないだろう。

バブルを想定した投資対象としてNFTは有効ですか？

NFTの市場は、仮想通貨市場と密接な関係があり、仮想通貨市場がバブルになればそれに牽引される可能性がある。

そのためNFTも、バブルを想定した投資対象として有効だと言えるだろう。

ただし、単にNFTと言ってもそのタイトルやアイテム数は山ほどあり、言わずもがなバブルが来てもそのすべてが値上がりするわけではない。

したがって投資対象としてNFTを扱う際は、購入アイテムの選定を丹念におこなう必要がある。

仮想通貨のバブルまとめ

今回は仮想通貨のバブルについて、過去のバブルの様子や、今後バブルにつながり得る注目要素などを解説した。

仮想通貨市場の歴史はたかだか15年ほどであり、他の金融市場の歴史を鑑みても、ほぼ確実に再びバブルは訪れるはずだ。

また、いずれバブルが来るのであれば、できるだけ早い内から、いくつかの銘柄に対して仕込みをしておきたいところだ。

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