ビットコイン（BTC）は、世界で最初に開発された仮想通貨（暗号資産）であり、多くの人がその名前を知っていることだろう。
ただ、名前を聞いたことがあってもどういった仕組みで成り立っているのか、その中身までは知らないという人も、まだまだ多くおられるのではないだろうか。
そこで今回はビットコインについて、その仕組みや特徴、これまでの値動き、さらには将来性までわかりやすく解説していく。
この記事の要点
- ビットコインは、2009年に開発された世界で最初の仮想通貨
- 中央集権的な管理組織を持たず、マイニングという仕組みによって新規発行されている
- 発行上限と半減期によって、価値をコントロールしている
- 2023年に入ってからビットコインは、堅調に上昇トレンドを形成している
ビットコインは、2023年に入ってから堅調に値上がりしており、まだまだ上昇の余地があると見られている。
そんなビットコインに投資するなら、オリジナルの注文方法である「BitMatch注文」を使うことで取引コストを安く抑えられる、DMM Bitcoinがうってつけだ。
まだ仮想通貨取引所の口座をお持ちでないなら、ぜひこの機会にDMM Bitcoin公式サイトを覗いてみてはいかがだろうか。
目次
ビットコイン（BTC）とは？
| 名称 | ビットコイン、Bitcoin |
| ティッカーシンボル・通貨単位 | BTC |
| ローンチ時期 | 2009年1月 |
| 価格* | 406万2,000円/BTC |
| 時価総額ランキング* | 1位 |
| 公式サイト | https://bitcoin.org/ |
ビットコイン（BTC）は、2009年にローンチされた、世界で最初の仮想通貨だ。
ECサイトを中心に買い物やサービスを利用した際の決済に使用されたり、国内外への送金手段に使われたりと、幅広い用途に用いられている。
またビットコインは、数ある仮想通貨の中で屈指の需要があり、時価総額ランキングでは長年トップの座を維持し続けている。
ビットコイン（BTC）の特徴
さてビットコインには、主に次のような特徴がある。
ビットコインの主な特徴
- 世界で最初の仮想通貨
- 中央集権的な管理組織を持たない
- マイニングによって新規発行される
- 発行上限と半減期がある
- ライトニングネットワークによって取引の処理速度が向上した
世界で最初の仮想通貨
前述のとおりビットコインは、世界で最初に開発された仮想通貨だ。
サトシ・ナカモトと名乗る匿名の人物が書いた論文を元に開発され、2009年1月にローンチされた。
また、ビットコインおよびビットコインのブロックチェーンはオープンソース（無償で一般公開されたソースコードのこと）であり、ビットコインが誕生したのち、そのオープンソースをベースにしてライトコイン（LTC）などの仮想通貨が開発されている。
中央集権的な管理組織を持たない
日本円や米ドルなどの法定通貨は、いずれも中央集権的な管理組織が発行と管理を担っている。
例えば日本円は、日本の中央銀行である日本銀行が発行しており、過度なインフレ・デフレが発生した際には同じく日本銀行が、市場の通貨流通量を調整して日本円の価値をコントロールしている。
一方でビットコインは単一の管理者を持たず、ブロックチェーンを基盤として、そのユーザー同士で発行と管理がなされている。
マイニングによって新規発行される
ビットコインは、「マイニング」という仕組みによって新規発行がなされている。
マイニングとは、取引の内容を検証し、その情報を記録する新たなブロックを生成したネットワーク参加者に対して、報酬として新規発行されたビットコインが支払われる仕組みのことだ。
中央集権的な管理組織を持たないビットコインでは、ネットワーク参加者同士で協力して、不正がないか取引の内容を検証する。
また、検証によって不正がないことが確認された取引の情報は、新しく生成されたブロック（ブロックチェーンのブロック）へと格納される。
こうした一連の作業をおこなったネットワーク参加者には、見返りとして報酬が支払われるのだが、ビットコインではその報酬の支払いのたびに、新しいビットコインが発行されている。
発行上限と半減期がある
マイニングによって無尽蔵に新しいビットコインが発行されると、ビットコインの価値は理論上、徐々に希釈されていくことになる。
それを防ぐためにビットコインでは、発行上限と半減期が設けられている。
まず発行上限についてだが、ビットコインではローンチの時点で、2,100万枚という発行の上限値が設定されている。
また半減期とは、マイニングによるビットコインの新規発行数量が半減する時期のことだ。
ビットコインは、21万個のブロックの生成が終わるたびに、マイニングによる新規発行数量が半減する、つまり市場へのビットコインの新規供給量が減少する。
これらの仕組みによってビットコインは、中央集権的な管理組織がなくとも、価値の過度な希釈を防げるようになっている。
ライトニングネットワークによって取引の処理速度が向上した
ビットコインは一時、需要過多によって処理の遅延や取引手数料の高騰が起こる「スケーラビリティ問題」に悩まされていた。
そこで考案されたのが、ライトニングネットワークだ。
ライトニングネットワークは、取引の一部をオフチェーン（ブロックチェーンの外）で処理する技術である。
その技術の導入によって、ビットコインのブロックチェーンの負荷が軽減され、ひいては処理の遅延や手数料の高騰も起こりにくくなった。
ビットコイン（BTC）の価格動向
ここで、ビットコインのこれまでの値動きを確認しておこう。
2022年までの価格動向
まずは2017年から2022年末までの値動きを、ビットコイン/日本円チャートで見ていこう。
ビットコインは、2017年末から2018年初頭にかけてのいわゆる「ビットコインバブル」で一時、大きく高騰している。
しかし、バブルが崩壊すると一転して価格が急落してしまい、しばらくは低調な値動きが続いていた。
その後、チャートを見てわかるとおりビットコインは、2020年末頃から2022年末にかけて再び大きな高騰を見せている。
この高騰の主な要因は、世界各国で大規模な金融緩和政策が取られたことだ。
コロナ禍における景気の悪化を危惧し、各国政府が金融緩和政策を実施したことによって、リスク資産への投資に回せるだけの余剰資金が生まれ、その資金が仮想通貨市場に流れ込んできたことにより、ビットコインを含む多くの仮想通貨が高騰することとなった。
ビットコインの場合は一時、1BTCあたり700万円を超えるほどの高騰を見せた。
ただ、2021年末頃をピークにビットコインは下落基調に転じ、2022年はひたすら価格を下げている。
2023年の価格動向
続いて、2023年に入ってから本記事執筆時点（2023年4月中旬）までの値動きもチェックしていこう。
2023年に入ってからのビットコインは、チャートを一見してわかるとおり、堅調に値上がりしている。
2023年3月中旬にアメリカのシリコンバレー銀行（SVB）が経営破綻したことに対し、警戒感から一時値下がりしたが、その影響が限定的であることがわかると再び上昇トレンドを形成した。
このようにビットコインは、2023年に入ってから上昇トレンドをキープしているのだが、この上昇トレンドをチャンスと見るならば、DMM Bitcoinで口座をつくり、ビットコインへの投資にチャレンジしてみてはいかがだろうか。
ビットコイン（BTC）の将来性に関わるポイント
ビットコインへの投資を考えている方は、その将来性に対して強い関心を持っていることだろう。
そこでここでは、ビットコインの今後に関わる注目ポイントを3つ紹介していく。
ビットコインの将来性に関わるポイント
- 決済手段としての普及が期待されている
- 金融引き締め政策の減速が観測されている
- 仮想通貨への規制強化の動きが見られる
決済手段としての普及が期待されている
ビットコインは、日本においては決済手段としてほとんど普及しておらず、投資対象としての役割に重きが置かれている。
しかし海外に目を向けてみると、例えばエルサルバドルや中央アフリカ共和国では法定通貨としえて採用され、決済手段としての普及も進められている。
このような普及の進行には、先ほど紹介したライトニングネットワークの登場も大きく起因している。
今後ビットコインの決済通貨としての需要が増えていけば、その需要がビットコインの価格にもポジティブな影響を与えるだろう。
金融引き締め政策の減速が観測されている
先ほど価格動向の紹介の中で、ビットコインの価格が2021年末頃をピークに、2022年中は下落基調であったことを解説した。
この下落の主たる要因は、各国でインフレが起こる中で、その抑制のために各国政府が金融引き締め政策を取ったことだ。
しかし2023年に入り、アメリカでの金融引き締め政策の減速が観測されると、それに呼応するようにビットコインは復調していくこととなった。
将来的にはEUなどでも金融引き締め政策がストップする見込みであり、まだまだビットコインは復調の余地があると見られている。
仮想通貨への規制強化の動きが見られる
近年の仮想通貨業界では、例えばステーブルコインの1つ「テラ（LUNA）」がディペッグ（対象との連動が外れること）を起こしたり、大手仮想通貨取引所のFTXが経営破綻をしたりするなど、投資家が意図せず大きな損失を被る事態が繰り返し発生している。
そうした事態を各国政府は重く受け止めており、例えばG7（先進7カ国）では今後、G7諸国の共同で仮想通貨への規制強化の議論が進められる見込みだ。
規制強化は消費者保護につながる一方で、イノベーションの妨げとなる恐れがあり、今後の規制の動向次第では、ビットコインの価格にもマイナスの影響が及ぶかもしれない。
ビットコイン（BTC）の購入方法
それでは最後に、ビットコインの購入方法を紹介しておこう。
なおここでは、国内取引所の1つであるDMM Bitcoinを例に、購入方法を紹介していく。
ビットコインの購入方法
- 仮想通貨取引所（DMM Bitcoin）で口座を開設する
- 口座に資金を入金する
- ビットコインの値動きを分析する
- ビットコインを購入する
仮想通貨取引所（DMM Bitcoin）で口座を開設する
まずはDMM Bitcoin公式サイトにアクセスし、口座開設を申し込もう。
DMM Bitcoinでの口座開設の流れは以下のとおりだ。
DMM Bitcoinでの口座開設の流れ
- メールアドレスを登録する
- 本人情報を入力する
- 本人確認書類をアップロードする
- 審査完了を待つ
詳しくは次の記事において、画像を交えながら解説しているので、DMM Bitcoinに興味がある方はぜひそちらも参考にしてもらいたい。
口座に資金を入金する
口座開設が完了したら、次はその口座にビットコインを購入するための資金を入金しよう。
DMM Bitcoinの場合は、各金融機関のネットバンキングを用いる「クイック入金」と、銀行窓口やATMから振り込む「振込入金」の2種類が用意されている。
| クイック入金 | 振込入金 | |
|---|---|---|
| 受付時間 | 24時間365日 （メンテナンス時間を除く） | 24時間365日 （メンテナンス時間を除く） |
| 手数料 | 無料 | 無料 振込手数料は自己負担 |
| 最低金額 | 5,000円以上 | 制限なし |
| 最高金額 | １億円未満 | 制限なし |
| 所要時間 | 即時反映 | 順次反映 |
ネットバンキングを利用できる銀行口座をお持ちなら、クイック入金を利用した方が、手数料がかからないのでよりお得だ。
ビットコインの値動きを分析する
ビットコインを含めて仮想通貨は常に価格が変動しており、投資する際は価格変動による損失のリスクを伴う。
そのため取引をおこなう際は、自分に取ってより有利なタイミングで売買できるように、値動きを事前によく分析しておくことをすすめる。
DMM Bitcoinなら、PC版・アプリ版ともに取引ツールに移動平均線やMACDをはじめとして、さまざまな分析機能が搭載されているため、それらを駆使して細かく値動きを分析してから取引に臨むことができる。
ビットコインを購入する
値動きを分析し、より有利に取引できるチャンスが巡ってきたら、いよいよビットコインを購入してみよう。
なお、DMM Bitcoinにおいて成行注文（ストリーミング注文）でビットコインを購入するなら、オリジナルの注文方法である「BitMatch注文」を活用することをおすすめする。
BitMatch注文は、制限時間内（30秒以内）に注文が成立するとミッド（仲値）価格で取引できる注文方法であり、BitMatch注文が成立した場合は、通常の注文を利用した場合よりも取引コストが割安になる。
デメリットは特にないので、コストを意識するなら、BitMatch注文を積極的に活用していくべきだろう。
このようにDMM Bitcoinでは、ビットコインの値動きを細かく分析しつつ、取引をおこなうことができる。
気になる方はぜひDMM Bitcoin公式サイトにアクセスし、サービスの詳細を自身の目で確かめてみてほしい。
ビットコイン（BTC）とは？まとめ
今回はビットコインについて、その特徴やこれまでの値動き、将来性などを紹介した。
この記事のまとめ
- ビットコインは世界で最初に開発された仮想通貨
- ビットコインの誕生後、数多くの仮想通貨が開発されたが、今でも時価総額はビットコインがトップ
- 中央集権的な管理組織を持たず、発行上限と半減期によって価値をコントロールしている
- 2023年に入ってからビットコインは、堅調に上昇トレンドを形成している
2022年は1年をとおして下落トレンドを形成していたビットコインだが、2023年に入ってから堅調に復調してきている。
また、マクロ経済の動向を鑑みて、まだまだ値上がりの余地があると見られている。
今が投資のチャンスだと考える方は、ぜひDMM Bitcoinなどの仮想通貨取引所を用いて、実際にビットコインへ投資してみてはいかがだろうか。