【国内IEO銘柄】JOCトークンは値上がりする？特徴や将来性を解説

日本発祥の仮想通貨「JOCトークン」が2024年12月、IEOを経て仮想通貨市場に上場しました。

また国産銘柄で初めて、IEO直後から海外取引所への上場も果たしたため、大きな話題を呼んでいます。

今回はそんなJOCトークンについて、主な特徴やIEOの実績、将来性などをわかりやすく解説していきます。

この記事からわかること

JOCトークンの基本情報
Japan Open Chain/JOCトークンの特徴
IEOの実績
JOCトークンの値動き
JOCトークンの将来性
JOCトークンを買える仮想通貨取引所

今のところ国内でJOCトークンを買えるのは、IEOを実施したBitTradeだけです。

Sai

JOCトークンに投資してみたい方は，この機にBitTradeの口座をつくっておきましょう。

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JOCトークン(JOC)とは？
Japan Open Chain/JOCトークンの特徴
JOCトークンのIEO実績
JOCトークンの値動き
- リアルタイムの値動き
- 市場上場当日の値動き
将来性に関わる注目ポイント
- 金融インフラとして期待されている
- 国際的な競争力には疑問あり
JOCトークンを買える仮想通貨取引所
JOCトークンに関するQ＆A
JOCトークンとは？まとめ

JOCトークン(JOC)とは？

名称	JOCトークン
シンボル・単位	JOC
ローンチ時期	2024年12月
発行基盤	Japan Open Chain
サイトURL	https://www.japanopenchain.org/

JOCトークン*は、日本発祥のブロックチェーン「Japan Open Chain」の手数料トークンです。＊JOCコインと表記されるケースもある

Japan Open Chainにて、ガス代（ネットワーク手数料）の支払い手段として用いられています。

Sai

Japan Open Chainについては、後ほど詳しく解説します。

JOCトークンは、2024年12月にBitTradeのIEOで先行販売されました。

またIEOの実施後は、BitTradeのみならずMEXCやBit2Meなどの海外取引所への上場を果たしています。

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Japan Open Chain/JOCトークンの特徴

さてJOCトークンと、その発行基盤であるJapan Open Chainには、次のような特徴があります。

主な特徴

日本企業が共同運営するL1チェーン
高速・高コストな利用環境を実現
国産ステーブルコインを発行する予定

日本企業が共同運営するL1チェーン

Japan Open Chainは、日本企業が共同運営する実用性重視のレイヤー1(L1)ブロックチェーンです。

2024年12月時点で、以下の16社が運営パートナーとして参画しています。

運営パートナー

コーギア株式会社
株式会社電通
NTTコミュニケーションズ株式会社
G.U.Technologies株式会社
株式会社insprout
株式会社Kudasai
株式会社みんなの銀行
ピクシブ株式会社
TIS株式会社
extra mile株式会社(テレビ朝日グループ)
京都芸術大学
株式会社はてな
株式会社シーエーシー
株式会社サイバーリンクス
SBINFT株式会社
Nethermind

2024年12月時点で16社

電通やNTT、SBIホールディングスの傘下企業も参画しており、これまでの日本のWeb3業界にはない大規模プロジェクトとなっています。

高速・高コストな利用環境を実現

前述の運営パートナーは、Japan Open Chainのバリデーターでもあります。

バリデーターとは？

トランザクション(取引)の内容を検証し、ブロックチェーンへと記録するネットワーク参加者のこと。

例えばイーサリアムチェーンは、不特定多数のイーサリアム保有者からバリデーターを選出します。

そうした仕組みは特定の組織に依存しないため、高いセキュリティ性能を発揮します。

ただ一方で、検証の前提にその選出行程があることから、処理スピードには難があります。

かたやJapan Open Chainでは、あらかじめ固定された社会的信頼性の高い日本企業がバリデーターを担います。

分散性では当然イーサリアムチェーンに劣るものの、処理スピードに関しては同チェーンを上回り、利用コストも安く抑えられています。

国産ステーブルコインを発行する予定

Japan Open Chainは日本の銀行と提携し、「銀行系ステーブルコイン」の発行を目指しています。

提携銀行

日本は現状、海外と比べるとステーブルコインがまだまだ普及していません。

しかしJapan Open Chain基盤のステーブルコインが登場すれば、既存の金融サービスと連携し、法人取引や国際送金の決済手段として普及していくものと予想されています。

JOCトークンのIEO実績

ここで参考までに、2024年12月に実施されたJOCトークンのIEO実績を振り返りましょう。

IEOの概要

販売価格：1JOC＝30円
販売手数料：5％
販売方式：先行大口優先販売、一般抽選販売
予定販売金額：12億6,000万円
販売実績(速報値)：約16億9,000万円

JOCトークンのIEOは、先行優先販売で5億4,000万円分、一般抽選販売で7億2,000万円の合計12億6,000万円分を販売する計画となっていました。

しかし想定を超える応募があり、その予定金額を上回る約16億9,000万円分のJOCトークンを売り上げることに成功しています。

JOCトークンの値動き

続いて、JOCトークンの値動きをチェックしておきましょう。

リアルタイムの値動き

まず、リアルタイムの値動きは次のチャートのとおりです。

注意）このチャートは対日本円ではなく、対USDTです。

市場上場当日の値動き

次に、市場上場当日の値動きも振り返っておきましょう。

JOCトークンは、2024年12月24日の日本時間正午に市場へ上場。

上場時の価格は、IEO販売価格(30円)の3倍となる90円でした。

しかし、販売価格とあまりに乖離が大きすぎたため、その価格差はわずか15分程度で埋められています。

その後は30円をすこし上回る水準で推移しており、販売手数料(5％)を考慮すると、IEO参加者にとって損益がほぼプラスマイナスゼロの状態となりました。

Sai

今後上昇の見込みがあると感じる方は、今からでもJOCトークンをポートフォリオに加えておきましょう！

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将来性に関わる注目ポイント

JOCトークンに関心がある方は、その将来性も気になっていることでしょう。

ここでは以下の2つの要素から、JOCトークンの将来性を考察していきます。

将来性に関わる注目要素

金融インフラとして期待されている
国際的な競争力には疑問あり

金融インフラとして期待されている

Japan Open Chainは、イーサリアムチェーンなどと同様に高い汎用性を持つブロックチェーンです。

しかしさまざまなジャンルの中でも、特に前述のステーブルコインを中心とした金融インフラとしての活躍を期待されています。

実際に金融インフラとして実需を生み出すことができれば、自ずとその需要がJOCトークンの価格を押し上げていくことでしょう。

国際的な競争力には疑問あり

仮想通貨およびブロックチェーンの多くはボーダーレスな性質を持ち、グローバルに実需を獲得しています。

一方で、Japan Open Chainも設計上はボーダーレスであるものの、基本的には日本国内での運用を想定しており、相対的にグローバルな競争力が弱いと考えられます。

そのためJOCトークンは、過去の他の国産プロジェクトと同様に、「日本ローカルのマイナー銘柄」に位置付けられる可能性が高いと見られています。

Sai

マイナー銘柄だと、日々の値動きがピーキーになりがちです…

JOCトークンを買える仮想通貨取引所

JOCトークンは、IEOを経てBitTradeに上場しました。

また2024年12月末時点だと、国内で取り扱いがあるのはそのBitTradeだけです。

取引の種類	現物取引（販売所・取引所）レバレッジ取引（販売所）
取扱銘柄*	ADA、APT、ASTR、ATOM、AXS、BAT、BCH、BNB、BOBA、BSV、BTC、COT、DAI、DEP、DOGE、DOT、ETH、ETC、EOS、FLR、JMY、IOST、LTC、LSK、MATIC、MKR、MONA、ONT、PLT、QTUM、TRX、SHIB、SAND、SUI、SOL、SXP、TON、XRP、XEM、XLM、XYM、XTZ 【全42種類】
取引コスト (BTC/JPYの場合)	現物取引（販売所） ⇒ 無料、スプレッドあり現物取引（取引所） ⇒ 無料レバレッジ取引（販売所） ⇒ 無料、スプレッドあり
仮想通貨の入出金手数料	入金：無料、ガス代は自己負担出金：銘柄ごとで異なる
自動積立	〇
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その他サービス	ー