2021年に好調だった仮想通貨市場は、2022年には打って変わって、一時的に下落基調に陥りました。
そうした出来事に起因して、「仮想通貨はオワコンだ」という声を上げる人もいます。
またそのような声を耳にして、仮想通貨への投資に興味を持ちつつも、足踏みしてしまう方もいるでしょう。
そこで今回は、仮想通貨がオワコンだと言われる理由と、その逆に仮想通貨がオワコンではないとする意見をそれぞれ整理していきます。
投資初心者の方は、ぜひ最後まで読んで仮想通貨市場の現状を理解し、投資の判断材料の1つにしてください。
この記事からわかること
- オワコンだと言われる6つの理由
- 逆にオワコンでないとする理由4つ
- 今後の仮想通貨高騰につながる注目要素
- おすすめの仮想通貨取引所3選
なお、これから仮想通貨への投資を始めるなら、2023年オリコン顧客満足度調査で満足度No.1を獲得している「GMOコイン」がおすすめです。


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*1:2023年 オリコン顧客満足度®調査 現物取引部門・証拠金取引部門
*2:取引形式で「取引所」を選択した場合
目次
仮想通貨がオワコンだと言われる理由

それでは早速、仮想通貨がオワコンだと言われる理由から見ていきましょう。
オワコンと言われる理由
- 実社会での普及が進んでいない
- 価格変動が激しい
- 仕組みが複雑
- あらゆることに手数料がかかる
- セキュリティ面に不安要素がある
- いまだに法規制に不透明な部分がある
実社会での普及が進んでいない
世界初の仮想通貨であるビットコインは、2009年1月に誕生しました。
その後、2017年後半にいわゆる「ビットコインブーム」が起き、日本でも一時はビットコイン決済を導入する店舗が登場します。

ところがブームが終息すると、ビットコイン決済を導入する動きも落ち着いていきました。
またそれ以降は、日本の実社会を見渡してわかるように、仮想通貨は今のところ自ら触らない限り、生活の中で関わりがない存在となっています。
価格変動が激しい
仮想通貨は、円やドルなどの法定通貨と違い、中央機関や政府による価値のコントロールがなされていません。
そのため頻繁に価格変動が激しくなり、値動きを予測することも困難です。
そうした要因から仮想通貨は、一部の投機筋には好まれますが、より大多数の堅実な投資家からは嫌厭されがちな存在になっています。
少し古いデータですが、2021年の野村総合研究所での調査によると、回答者の株式保有率が13.5%なのに対し、仮想通貨の保有率はわずか1.7%となっています。
その調査結果からも、仮想通貨は実用面での普及が進まないだけでなく、投資対象としてもまだまだニッチな存在であることがうかがえます。

仕組みが複雑
中央集権的な管理者が存在する金融サービス(銀行や企業の金融サービス)は、その技術的な背景の理解をユーザーに求めません。
老若男女だれでも直感的に操作して、サービスを利用することができます。
一方で多くの仮想通貨は、ユーザー同士でエコシステムを維持する仕組みになっています。
そうした背景からユーザーには、ブロックチェーンなどに対する一定の知識の習得が強いられます。

その敷居の高さが、仮想通貨の普及を妨げる一因となっています。
あらゆることに手数料がかかる
企業や銀行の金融サービスは、運営者側が任意で各種サービスの手数料を決めます。
そのため、さまざまなサービスの中には無料で利用できるものもあります。
かたや、中央集権的な運営者・管理者がいない仮想通貨のサービスは、基本的にどのようなサービスも手数料(ガス代)がかかります。
管理者を排して低コストで使える仕組みを実現するはずが、実際はコスト面でお得でないケースが多く、そんな理想と現実の違いも現状の課題です。

セキュリティ面に不安要素がある
仮想通貨の基盤であるブロックチェーン自体は、ハッキングや改ざんに対して非常に強固です。
ところがブロックチェーンが安全であっても、その上に構築されたアプリケーションのセキュリティが脆弱なケースが多々あります。
そのため仮想通貨業界では、仮想通貨のハッキングや盗難が後を絶ちません。

例えば、2023年4月にイーサリアムチェーンを基盤としたウォレットがハッキングを受け、推定13億円分ものイーサリアムの不正流出が発生しました。
撲滅される道筋が見えないセキュリティ面のさまざまな問題は、当然ながら仮想通貨に対する信用の低下につながっています。
いまだに法規制に不透明な部分がある
仮想通貨は、国や地域によって法的な扱いが大きく異なります。
一部の国では仮想通貨が合法的な支払い手段として認められていますが、中には仮想通貨の使用や取引をそもそも禁止しているところもあります。

また、仮想通貨に関する法整備は多くの国でまだまだ不完全な状態であり、今後まだまだ目まぐるしく変わっていく可能性があります。
こうした国ごとの扱いの差や、法規制の不透明さは、仮想通貨の信用や普及にマイナスの影響を与えています。
仮想通貨がオワコンではない理由

一方で当然、「仮想通貨はオワコンではない」という意見もあります。
続いては、そうした仮想通貨に対する肯定的な声も整理していきましょう。
オワコンではないと判断する理由
- 十分な市場規模がある
- 技術革新が進んでいる
- Web3の分野での活用が期待されている
- 次々と新しいブームを生んでいる
十分な市場規模がある
仮想通貨のデータアグリゲーター「CoinMarketCap」のデータによると、仮想通貨全体の時価総額は約530兆円*に上ります。*2025年1月時点


ちなみに世界の株式市場の市場規模は、約9,000兆円です。
株式市場と比べるとまだまだですが、金額を見てわかるとおり、仮想通貨市場もそれなりの規模を誇る巨大市場となっています。
そうした現状から、時には低迷することがあったとしても、オワコン化することは考えづらいです。
技術革新が進んでいる

仮想通貨はまだ歴史が浅いテクノロジーであり、現状ではさまざまな技術的課題を抱えています。
一方で、例えばスケーラビリティ問題の改善がなされるなど、技術革新によって着実にそうした課題の解消が進んでいます。
技術的課題の解消をとおして、安全性や利便性がより向上していけば、世間からの見方も自ずと変わっていくでしょう。
Web3分野での活用が期待されている

Web3とは、ブロックチェーン技術を用いてつくられる、次世代の分散型インターネットのことです。
ブロックチェーンが基盤になるために、Web3は仮想通貨とも密接な関係にあります。
またWeb3は、日本をはじめとして各国政府が政策を推進するほど、その将来性に期待が集まっています。
私たちの実生活ではまだ、Web3を体感できる機会はほとんどありません。
しかしこれから普及が進んで、Web3のプロダクトに触れる機会が増えれば、仮想通貨もより身近な存在になるかもしれません。
次々と新しいブームを生んでいる

仮想通貨とブロックチェーンの業界では、これまでにDAppsやDeFi、NFTなど、次々とブームを引き起こすコンテンツが生まれています。
また、そうしたブームは関連する仮想通貨に対し、一定の投機的需要を生み出しています。
今後も新しいブームが起こる可能性は十分にあり、そこに大きな需要が生まれる以上、オワコンになる可能性は低いと言えるでしょう。
今後の仮想通貨の値上がりにつながる要素
仮想通貨の市場は、各国政策の金融政策(引き締め政策)の影響もあり、2022年に大きく縮小してしまいました。
代表例としてビットコインを見てみると、2022年に多額の資金が流出していき、大きく値下がりしていることがわかります。

しかし、金融政策の転換とともに少しずつ回復していき、2024年末には史上最高値を大幅に更新しました。


この様子を見れば、2022年の低迷は一時的なものであり、オワコンになったから起きたものではないことは一目瞭然です!
また今後も仮想通貨は、例えば以下の要素などが影響し、値上がりする可能性を秘めています。
値上がりにつながり得る要素
- ブームを呼ぶ新コンテンツが生まれるかも
- ネットの中での実用性の向上
- 供給量や総量が減っていく銘柄もある
ブームを呼ぶ新コンテンツが生まれるかも

先ほど述べたように仮想通貨・ブロックチェーンの業界では、これまでにDAppsやDeFiなど、次々とブームとなるコンテンツが生まれています。
またそれらのブームは、特定の銘柄への投機需要を生むだけでなく、市場全体に活気をもたらすこともあります。
例えばAIを活用したこれまでにない製品が生まれるなど、業界全体の目玉となる新コンテンツがつくられれば、市場が活気づく契機になるかもしれません。
ネットの中での実用性の向上

仮想通貨は実社会での普及が進まない一方で、ネットやアプリの中では、着実にその存在感を増してきています。
また、最近ではガスレスで利用できるアプリも登場してきたこともあり、特にアプリやゲームでの決済手段としての採用が徐々に進んでいます。
そのように実需が伸びていけば、自ずと仮想通貨の価格にもプラスの影響が表れるでしょう。
供給量や総量が減っていく銘柄もある
これは市場全体ではなく、いくつかの銘柄に限った話ですが、仮想通貨の中には市場供給量や総量が徐々に減っていくものもあります。
例えばビットコインは、数年おきに新規発行のペースが1/2に減速していく設計(半減期という)がなされています。
また、リップルは総発行数量が決まっていながら、バーン(焼却)によって総量が徐々に減っていく仕様になっています。
半減期やバーンなどによって希少価値が上がれば、供給を需要が上回ることによる価格上昇が期待できます。

おすすめの仮想通貨取引所3選
仮想通貨は、オワコンとの声が上がるほど値下がりすることもありますが、実際のところは本当にオワコン化してしまう可能性は低いでしょう。
そのため、今から仮想通貨への投資を始めても決して遅くはありません。
そこで最後に、初心者の方にもおすすめできる仮想通貨取引所を3社、紹介しておきます。
GMOコイン
取引の種類 | 現物取引(販売所・取引所) レバレッジ取引(販売所・取引所) |
取扱銘柄数* | 28種類 |
取引コスト (BTC/JPYの場合) | 現物取引(販売所) ⇒ 無料、スプレッドあり 現物取引(取引所) ⇒ Maker-0.01%、Taker0.05% レバレッジ取引(販売所) ⇒ 無料、スプレッドあり レバレッジ取引(取引所) ⇒ 無料 |
仮想通貨の入出金手数料 | 入金:無料、ガス代は自己負担 出金:無料 |
自動積立 | 〇 |
レンディング | 〇 |
ステーキング | 〇 |
その他のサービス | IEO 外国為替FX |
GMOコインの特長
- オリコン顧客満足度調査で満足度日本一*1
- 取扱銘柄数が国内最多クラス
- 低コストで仮想通貨を取引できる*2
- 仮想通貨の出金手数料が無料
- ステーキングやレンディングで投資技術がなくても稼げる
*1:2023年 オリコン顧客満足度®調査 現物取引部門・証拠金取引部門
*2:取引形式で「取引所」を選択した場合
GMOコインは、東証プライム上場のGMOインターネットグループに属している仮想通貨取引所です。
同グループが培ってきた技術による堅牢なセキュリティ体制のもと、安心して仮想通貨投資を楽しむことができます。
またGMOコインでは、レバレッジ取引や自動積立、ステーキングやレンディングといった、ポピュラーなサービスがひととおり揃っています。
そうした多彩なサービスを有効活用していけば、より効率よく資産形成をしていけるはずです。
BitTrade
取引の種類 | 現物取引(販売所・取引所) レバレッジ取引(販売所) |
取扱銘柄* | ADA、APT、ASTR、ATOM、AXS、BAT、BCH、BNB、BOBA、BSV、BTC、COT、DAI、DEP、DOGE、DOT、ETH、ETC、EOS、FLR、JMY、JOC、IOST、LTC、MATIC、MKR、MONA、ONT、QTUM、TRX、SHIB、SAND、SUI、SOL、SXP、TON、XRP、XEM、XLM、XYM、XTZ 【全41種類】 |
取引コスト (BTC/JPYの場合) | 現物取引(販売所) ⇒ 無料、スプレッドあり 現物取引(取引所) ⇒ 無料 レバレッジ取引(販売所) ⇒ 無料、スプレッドあり |
仮想通貨の入出金手数料 | 入金:無料、ガス代は自己負担 出金:銘柄ごとで異なる |
自動積立 | 〇 |
レンディング | 〇 |
ステーキング | ✕ |
その他サービス | ー |
BitTradeの特長
- 取扱銘柄数が国内トップクラス
- わずか2円から取引を始められる
- 現物取引(取引所)の取引手数料が無料
- レンディングによる資産運用も可能
BitTrade(ビットトレード)は、世界中でサービスを展開するHuobiグループ傘下の仮想通貨取引所です。
2025年2月時点で、国内最多クラスとなる41種類の仮想通貨がラインナップされています。
また大半の取扱銘柄は、BitTradeとユーザーの間で取引をする「販売所」と、ユーザー同士で取引できる「取引所」の2種類から、取引の形式を選べます。

競合他社では「取引所」を選んだ場合も、いくらかの取引手数料を徴収されます。
しかしBitTradeの取引所は、どの銘柄も手数料無料で取引することが可能です。
bitbank
取引の種類 | 現物取引(販売所・取引所) 信用取引(取引所) |
取扱銘柄* | ADA、APE、ARB、ASTR、AVAX、AXS、BAT、BCH、BNB、BOBA、BTC、CHZ、CYBER、DAI、DOT、DOGE、ENJ、ETH、FLR、GALA、GRT、IMX、KLAY、LINK、LTC、MANA、MASK、MKR、MONA、OMG、OAS、OP、POL、QTUM、RENDER、SAND、SOL、TRX、XLM、XRP、XYM 【全41種類】 |
取引コスト (BTC/JPYの場合) | 現物取引(販売所) ⇒ 無料、スプレッドあり 現物取引(取引所) ⇒ Maker-0.02%、Taker0.12% |
仮想通貨の入出金手数料 | 入金:無料、ガス代は自己負担 出金:銘柄ごとで異なる |
自動積立 | ✕ |
レンディング | 〇 |
ステーキング | ✕ |
その他のサービス | ー |
bitbankの特長
- オリコン顧客満足度調査で満足度日本一*
- 取扱銘柄数が国内トップクラス
- 取引コストが割安な「取引所」の取扱銘柄が充実
- レンディングでインカムゲインを得られる
- 取引ツールが高性能(TradingViewを搭載)
*2024年 現物取引部門
bitbankは、国内でトップクラスとなる40種類もの仮想通貨を取り揃えています。
国内他社では、「取引所」と「販売所」の取扱銘柄数に差があるケースが多いです。
しかしbitbankでは、40種類すべての銘柄で、「取引所」と「販売所」の2種類から取引形式を選ぶことが可能です。
またbitbankでは、PC版・スマホアプリ版ともに、取引ツールに高性能チャートの「TradingView」が搭載されています。
そのためどんな場面でも、細かな分析をおこなった上で、取引に臨むことができます。
まとめ:仮想通貨はオワコンではない
今回は、仮想通貨がオワコンと言われる理由と、その逆に仮想通貨がオワコンでないとする意見をそれぞれ整理して紹介しました。
この記事のまとめ
- 仮想通貨の実社会での普及は、遅々として進んでいない
- 一方でアプリ上などで決済に使われるなど、オンライン上では存在感が増してきている
- NFTなどブームを呼ぶコンテンツが生まれると仮想通貨市場が活気づく
- そもそも十分な市場規模があり、いまさら市場が失われるとは考えづらい
仮想通貨は価格の変動幅が大きく、2022年のように下落基調が続くと、「仮想通貨はオワコンだ」という声が上がることがあります。
しかし、それなりの規模の市場が確立されている以上、本当に仮想通貨が投資の世界から淘汰されるような事態は起こり得ません。
ちなみに、市場が低迷して「オワコン」と言われるようになるタイミングというのは、仮想通貨を安く買い付けられるチャンスにもなり得ます。

2022年だけでなく、それ以前にも市場の低迷期はありましたが、いずれも長期的に見れば回復しています!
そのため仮想通貨に興味がある方は、悲観的な声に対し過敏にならず、ぜひ積極的に投資にチャレンジしてみてください。
なおGMOコインなら、現物取引だけでなくレバレッジ取引やレンディング、ステーキングなど、さまざまな方法で仮想通貨の運用を楽しむめます。
無料で口座をつくれるので、まだ口座をお持ちでないなら、ぜひこの機会にGMOコイン公式サイトを覗いてみてください。