ビットコイン/仮想通貨はオワコン？肯定意見と否定意見をそれぞれ解説！

2021年に好調だった仮想通貨市場は、2022年に打って変わって下落基調に陥った。

そのため仮想通貨に対し、オワコン（終わったコンテンツ）だという声も聞こえてくる。

またそうした声を耳にすると、仮想通貨への投資に興味があっても、足踏みしてしまう方もいることだろう。

そこで今回は、仮想通貨がオワコンだと言われる理由、その逆に仮想通貨がオワコンではないとする意見もそれぞれ整理していく。

投資初心者の方は、この記事をぜひ最後まで読んで仮想通貨の現状を理解し、投資の判断材料の1つとしてほしい。

もしもこれから仮想通貨への投資を始めるなら、2023年オリコン顧客満足度調査で満足度No.1を獲得している「GMOコイン」がおすすめだ。

詳細が気になる方はぜひ、GMOコイン公式サイトをチェックしてみてほしい。

GMOコイン公式サイトはこちら

仮想通貨がオワコンだと言われる理由

それでは早速、仮想通貨がオワコンだと言われる理由から見ていこう。

実社会での有用性が乏しい

世界初の仮想通貨であるビットコイン（BTC）は、2009年1月に誕生した。

その後、2017年後半にいわゆる「ビットコインブーム」が起き、日本でもビットコイン決済を導入する店舗が登場した。

ところがブームが終息すると、ビットコイン決済を導入する動きも収まり、2024年の日本の実社会を見渡してわかるように、仮想通貨は私たちの生活においてほとんど関わることのない存在となっている。

価格変動が激しい

仮想通貨は、円やドルなどの法定通貨と違い、中央機関や政府による価値のコントロールがなされていない。

そのため頻繁に価格変動が激しくなり、値動きを予測することも難しい。

そうした要因から仮想通貨は、一部の投機筋には好まれるが、より大多数の堅実な投資家からは嫌厭されがちである。

少し古いデータだが、2021年に野村総合研究所でおこなわれたアンケート調査によると、アンケート回答者の株式の保有率が13.5%なのに対し、仮想通貨の保有率はわずか1.7%となっている。

その調査結果からも、仮想通貨は実用面での普及が進まないだけでなく、投資対象としてもそれほど人気ではないことがうかがえる。

仕組みが複雑

中央集権的な管理者が存在する金融サービス（銀行や企業の金融サービス）は、その技術的な背景の理解をユーザーに求めない。

老若男女だれでも直感的に操作して、サービスを利用することができる。

一方で仮想通貨は、ユーザー同士でエコシステムを維持する仕組みになっていることから、ユーザーに対してブロックチェーンなどに対する一定の知識の習得を強いる。

そのため積極的に学びたいと思わない人にとっては、仮想通貨は得体の知れないものとなってしまう。

こうした仕組みの複雑さやその仕組みに対する理解を求める風潮が、仮想通貨の普及を妨げる一因となっている。

あらゆることに手数料がかかる

企業や銀行の金融サービスは、運営者側が任意で各種サービスの手数料を決めるため、さまざまなサービスの中には無料で利用できるものもある。

ところが、中央集権的な運営者・管理者がいない仮想通貨のサービスは、基本的にどのようなサービスであっても手数料（ガス代）がかかる。

管理者を排して安い手数料で使える仕組みとなるはずだったものが、実際には大してお得でない部分が多く、そうした手数料面の理想と現実の違いも仮想通貨の普及の妨げとなっている。

セキュリティ面に不安要素がある

仮想通貨の基盤であるブロックチェーンそのものは、ハッキングや改ざんに強いとされている。

ところが、そのブロックチェーンを基盤とするアプリケーションに脆弱性があることによって、実際には仮想通貨のハッキングや盗難が後を絶たない。

直近では、2023年4月にイーサリアムチェーンを基盤としたウォレットがハッキングを受け、推定13億円分ものイーサリアムの不正流出が発生した。

撲滅される道筋が現状見えないセキュリティ面のさまざまな問題は、当然ながら仮想通貨に対する信用の低下につながっている。

いまだに法規制に不透明な部分がある

仮想通貨は、国や地域によって法的な扱いが大きく異なる。

一部の国では、仮想通貨を合法的な支払い手段として認めているが、一部の国では、仮想通貨の使用や取引をそもそも禁止しているところもある。

また、仮想通貨に関する税制や規制は、多くの国でまだまだ不完全な状態だ。

このような法規制の不透明さは、仮想通貨の普及や信頼性にマイナスの影響を与えている。

仮想通貨がオワコンではない理由

一方で、「仮想通貨はオワコンではない」という意見も当然ある。

続いては、オワコンではないと見る理由も整理していこう。

十分な市場規模がある

仮想通貨のデータアグリゲーター「CoinMarketCap」のデータによると、仮想通貨全体の時価総額は約150兆円*に上る。＊2023年6月時点

株式市場の市場規模と比べてしまえばまだまだ小さい市場だが、金額を見てわかるとおり、それなりの規模を誇る市場となっている。

また仮想通貨は、DeFi（分散型金融）やNFTなどの市場とも密接な関りがある。

そうした現状から、時には市場の勢いが失われることもあるだろうが、いまさら市場そのものが失われることは考えづらい。

技術革新が進んでいる

仮想通貨はまだ歴史が浅いテクノロジーであり、現状ではさまざまな技術的課題を抱えている。

しかし、例えばスケーラビリティ問題の改善がなされるなど、着実に技術革新が進んでいる。

技術革新によって安全性や利便性がより向上していけば、世間からの見方も自ずと変わっていくだろう。

Web3の分野での活用が期待されている

Web3とは、ブロックチェーン技術を用いてつくられる、次世代の分散型インターネットのことだ。

ブロックチェーンが基盤になるために、Web3は仮想通貨とも密接な関係にある。

またWeb3は、日本をはじめとして各国政府が政策を推進するほど、その将来性に期待が集まっている。

今のところは私たちの生活でWeb3を体感できる機会は少ないが、これから普及が進めば、Web3と合わせて仮想通貨もより身近な存在になるかもしれない。

次々と新しいブームを生んでいる

仮想通貨およびブロックチェーンの業界では、これまでにDAppsやDeFi、NFTアートにNFTゲームと、次々とブームを引き起こすコンテンツが生まれている。

そうしたブームは関連する仮想通貨に対し、一定の投機的需要を生み出す。

今後も新しいブームが起こる可能性は十分にあり、そこに大きな需要が生まれる以上、オワコンになる可能性は低いと言えるだろう。

今後の仮想通貨の値上がりにつながる要素

仮想通貨の市場は、各国政策の金融政策（引き締め政策）の影響もあり、2022年に大きく縮小してしまった。

代表例としてビットコインを見てみると、2022年に多額の資金が流出していき、大きく値下がりしていることがわかる。

だが、仮想通貨がオワコンでないとするならば、今後の値上がりに期待したいところだ。

具体的に、今後の値上がりにつながり得る要因としては、以下のようなものが挙げられる。

ブームを呼ぶ新コンテンツが生まれるかも

先ほど述べたように仮想通貨およびブロックチェーンの業界では、これまでにDAppsやDeFi、NFTアートにNFTゲームと、次々とブームとなるコンテンツが生まれている。

またそれらのブームは、特定の銘柄への投機需要を生むだけでなく、市場全体に活気をもたらすこともある。

今後、例えばAIと結び付いたプロダクトが生まれるなど、業界の目玉となる新しいコンテンツがつくられれば、市場が活気づく契機となるかもしれない。

ネットの中での実用性の向上

仮想通貨は実社会での普及が進まない一方で、ネットやアプリの中では、着実にその存在感を増してきている。

また、これまではアプリ内での取引などで手数料（ガス代）が逐一かかることがネックとなっていたが、最近ではガスレスで利用できるアプリも登場してきたこともあり、アプリやゲームでの決済手段としての普及が徐々に進んでいる。

そのように実需が伸びていけば、自ずと仮想通貨の価格にもプラスの影響がもたらされるだろう。

各国政府の金融政策にいずれ転換期が来る

2022年に起きた仮想通貨市場の低迷は、各国が実施した金融引き締め政策（利上げ）に起因したものだとされている。

新型コロナの感染が落ち着き、世界経済が活気を取り戻すと、その過程で急激なインフレが発生した。

インフレを抑制するために、アメリカなどの政府は金融引き締め政策に舵を切ったのだが、その政策による景気悪化を懸念した投資家は、仮想通貨市場から投資資金を引き揚げてしまった。

だが、金融引き締め政策は永遠に続くわけではない。

一定のインフレ抑制効果が発揮されれば、いずれ政策は停止されるだろう。

また政策が停止されれば、仮想通貨市場に再び活気が戻る可能性がある。

供給量や総量が減っていく銘柄もある

これは市場全体ではなく、いくつかの銘柄についての話なのだが、仮想通貨の中には市場供給量や総量が徐々に減っていくものもある。

例えばビットコインは、数年おきに新規発行のペースが1/2に減速していく設計（半減期という）がなされている。

また、リップルは総発行数量が決まっていながら、バーン（焼却）によって総量が徐々に減っていく仕様になっている。

半減期やバーンなどによって希少価値が上がれば、供給を需要が上回ることによる価格上昇が期待できる。

おすすめの仮想通貨取引所3選

仮想通貨は、オワコンとの声が上がるほど値下がりすることもあるが、実際のところは本当にオワコン化してしまう可能性は低いだろう。

そのため、今から仮想通貨への投資を始めても、決して遅くはない。

そこで最後に、初心者の方にもおすすめできる仮想通貨取引所を3社、紹介しておく。

GMOコイン

GMOコインは、東証プライム上場のGMOインターネットグループに属している。

同グループが培ってきた技術による堅牢なセキュリティ体制のもと、安心して仮想通貨投資を楽しむことができる。

また、GMOコインでは現物取引のみならず、レバレッジ取引や自動積立、ステーキングやレンディングといった、ポピュラーなサービスがひととおり揃う。

多彩なサービスを有効活用していけば、より効率よく資産形成をしていけるはずだ。

GMOコイン公式サイトはこちら

BitTrade

BitTrade（ビットトレード）は、世界中でサービスを展開するHuobiグループ傘下の仮想通貨取引所だ。

以前は「Huobi Japan」という名前だったが、ローカライズ戦略の一環として、2023年1月に現在の「BitTrade」へとリブランディングされた。

2024年5月時点でBitTradeでは、国内最多クラスとなる39種類の仮想通貨がラインナップされている。

また大半の取扱銘柄は、BitTradeとユーザーの間で取引をする「販売所」と、ユーザー同士でコストを抑えた取引ができる「取引所」の2種類から、取引の形式を選べるようになっている。

BitTrade公式サイトはこちら

DMM Bitcoin

DMM Bitcoinは、金融やエンタメなどさまざまなジャンルでオンラインサービスを手がけている、DMMグループの仮想通貨取引所だ。

現物取引とレバレッジ取引のサービスを提供しており、特にレバレッジ取引では、国内最多の34銘柄（2024年5月時点）が揃う。

また取引ツールが高性能で、特にアプリ版のツールはシンプルで直感的に操作できる「STモード」と、PC版並みの機能がつまった「EXモード」を自在に切り替えられることから、幅広い層の支持を得ている。

DMM Bitcoin公式サイトはこちら

まとめ：仮想通貨はオワコンではない

今回は、仮想通貨がオワコンと言われる理由と、その逆に仮想通貨がオワコンでないとする意見をそれぞれ整理して紹介した。

仮想通貨は価格の変動幅が大きく、2022年がそうであったように下落基調が続くと、自然と「仮想通貨はオワコンだ」という言葉がささやかれるようになる。

しかし、それなりの規模の市場が確立されている以上、本当に仮想通貨が自然淘汰されるような事態はまず起こり得ないだろう。

またポジティブな捉え方をすれば、市場が低迷したタイミングというのは、仮想通貨を安く買い付けられるチャンスにもなり得る。

仮想通貨に興味がある方は、悲観的な声に対し過敏にならず、ぜひ積極的に投資にチャレンジしてみてほしい。

なおGMOコインなら、現物取引だけでなく、レバレッジ取引やレンディング、ステーキングなど、さまざまな方法で仮想通貨の運用を楽しむことができる。

無料で口座をつくれるので、まだ口座をお持ちでないなら、この機会にGMOコイン公式サイトを覗いてみてほしい。

GMOコイン公式サイトはこちら