【分散型ID関連銘柄】OntologyのONTトークンとは？特徴や将来性を解説

今回取り上げるOntology（オントロジー）は、分散型IDと分散型のデータ管理に長けたブロックチェーンだ。

自動車業界や医療業界など、安全な顧客データ管理システムを必要とする領域で、主に活躍している。

本記事ではそんなOntologyと基軸通貨の「ONTトークン」について、主な特徴や将来性を解説していく。

ONTトークンを扱う国内取引所はいくつかあるが、中でもBitTradeなら、よりリーズナブルな手数料で同銘柄を買える*。＊現物取引（取引所）を利用した場合

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Ontology/ONTトークンとは？

Ontology（オントロジー）は、分散型IDと分散型データ管理のソリューションを提供するブロックチェーンプラットフォームだ。

エンタープライズ向けのプロダクトがメインで、企業のシステムインフラの構築などに用いられている。

「ONTトークン」はOntologyの基軸通貨の1つであり、

といったユーティリティを持つ。

またONTトークンは、国内だとBitTradeやBinance Japanなどで取り扱われている。

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Ontology/ONTトークンの特徴

さてOntologyおよびONTトークンには、次のような特徴がある。

分散型IDをつくれる

Ontologyの主要プロダクトの1つに、分散型IDの「ONT ID」がある。

ONT ID公式サイト

分散型IDとは、個人や組織が自分自身で情報を管理できるブロックチェーン基盤のIDのことで、次のような利点がある。

ONT IDは個人で作成することも可能だが、今のところはそれよりも企業での活用が主流だ。

例えば自動車業界では、車両の識別や、顧客情報の管理・共有手段などに用いられている。

デュアルトークンモデルを採用

Ontologyは、役割の異なる2つの基軸通貨による「デュアルトークンモデル」を採用している。

ONTトークンは前述のとおり、ネットワーク上での価値のやり取りやステーキング、ガバナンスに用いられている。

かたやONGトークンはいわゆる「ガストークン」であり、主にOntologyでのガス代の支払いに用いられている。

ONTのステーキングで稼げる

Ontologyのコンセンサスアルゴリズム*は、「VBFT」という。＊トランザクションを検証し、合意形成を図る仕組みのこと

VBFTでは、ONTトークンのステーキングによって選ばれた15個のノードがバリデーター*となる。＊トランザクションの検証者のこと

またONTトークンをステーキングした者は、選出されたノードが得た作業報酬から、報酬の分配を受けることができる。

ONTトークンの値動き

ここで、ONTトークンの値動きを確認しておこう。

リアルタイムの値動き

まず、リアルタイムの値動きは以下のとおり。

2024年7月までの値動き

次に、ONTトークンが市場へ上場した2018年3月から、本記事執筆時（2024年7月）までの値動きを振り返っていこう。

チャートを見てわかるとおり、これまでのONTトークンの価格のピークは市場上場直後（2018年5月）だ。

2021年のコロナバブルでも高騰したが、2018年に付けた高値にはまったく届かなかった。

またコロナバブル以降は、目ぼしい値動きそのものが見られなくなっている。

このように値動きが年々小さくなっている様子を見ると、ONTトークンに対する市場の関心は、時を経るごとに薄れているように感じられる。

将来性に関わる注目ポイント

続いて以下の3つの要素から、OntologyおよびONTトークンの将来性を考察してみよう。

分散型IDが普及するとは限らない

分散型IDは、個人情報の一極集中やプライバシーの問題を解消し得る、魅力的なソリューションだ。

ただ現状では、中央集権的な管理がなされる現行のIDシステムの牙城をほとんど崩すことができていない。

Ontologyは、分散型IDの普及促進を目的とした巨額の基金を立ち上げるなど、普及に向けた取り組みを積極的におこなっている。

そうした取り組みが奏功すればいいが、一方で現状に変化を与えられない可能性も十分にあるだろう。

いずれにせよONTトークンに投資するなら、Ontologyに限らず分散型IDが広く普及し得るのか、その動向に要注目だ。

話題性が乏しい

冒頭にも述べたとおりOntologyのプロダクトは、エンタープライズ向けのものがメインだ。

個人の動向に影響する要素が少ないこともあって、Ontologyは近年、仮想通貨情報メディアなどでの露出が減ってきている。

仮想通貨の価格形成には、実需だけでなく投資需要も大きく影響している。

メディアでの露出が少ない（⇒投資に結び付く話題がない）ことは、少なからずONTトークンの値動きにマイナスにはたらいているはずだ。

類似プロジェクトとの競争にも注目

分散型IDを提供しているプラットフォームは、Ontology以外にもいくつかある。

データアグリゲーターのCoinMarketCapで、分散型ID関連の銘柄を検索すると、2024年7月時点で約30件ヒットする。

つまりOntologyには、それだけの競合がいるということだ。

ちなみに分散型ID関連の銘柄を時価総額順に並べると、今のところONTトークンは上から3番目*に付けており、有利な立場にあることがうかがえる。＊2024年7月13日時点、CoinMarketCap調べ

しかし、今後追い落とされる可能性もあるので、ONTトークンに投資するなら市場シェア獲得競争の行方を注視しておくべきだろう。

ONTトークンを買える仮想通貨取引所

2024年7月時点でONTトークンは、以下の国内3社に上場している。

また、これらの中でもイチオシはBitTradeだ。

BitTradeなら、現物取引（取引所）をとおして、リーズナブルな手数料でONTトークンを売買することができる。

また、自動積立やレンディングで、ONTトークンを運用することも可能だ。

無料で口座をつくれるので、まだ使ったことがない方はぜひ、この機会にBitTradeの利用を検討してみてほしい。

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Ontology/ONTトークンに関するQ＆A

それでは最後に、OntologyおよびONTトークンに関してよくある質問を3つ、紹介しておく。

ONTのステーキングサービスを提供している国内取引所はありますか？

2024年7月時点で、ステーキング（代行）サービスを提供している国内取引所の中に、ONTトークンをサービスの対象としているところは存在しない。

そのためONTトークンをステーキングしたい場合は、Ontology Nodeのサイトにて、自分でステーキング手続きをおこなう必要がある。

ONTの総発行枚数は決まっていますか？

ONTトークンの総発行枚数は、あらかじめ10億枚に設定されている。

また2024年7月時点では、その内の約9億枚が市場に流通している。

ONGを売買できる海外取引所を教えてください。

ガストークンであるONGトークンは、ONTトークンと違って、国内取引所での取り扱いがない。

一方で海外では、多くの仮想通貨取引所がONGトークンを取り扱っている。

またその中でも、日本人投資家を受け入れているところは以下のとおり。

Ontology/ONTトークンとは？まとめ

今回はOntologyと、その基軸通貨であるONTトークンについて解説した。

ONTトークンは、2018年に市場へ上場した古参の銘柄だ。

これまでの価格のピークは2018年の市場上場直後で、そこから長年、高値更新を果たせずにいる。

一方でそうした現状をポジティブに見ると、今のONTトークンは、過去の水準と比べて割安な状態にあるとも言える。

現状を安く買えるチャンスと見る方は、BitTradeで取引コストを抑えつつ、ONTトークンへの投資にトライしてみてはどうだろうか。

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