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Bitgetは日本人でも使える?日本人利用に関する情報や、使うメリットを解説

世界で2,000万人以上のユーザーに愛されている、人気の海外取引所「Bitget(ビットゲット)」。

そんなBitgetに関心を持ちながらも、「日本人がBitgetを使えるのかわからない」という方もいるかもしれません。

はじめに結論を述べると、現状Bitgetは日本人でも問題なく利用できます

また単に使えるだけでなく、日本語表記への対応日本人向けSNSアカウントの運用など、ローカライズの取り組みに積極的です。

本記事ではそんなBitgetについて、日本人利用に関する正確な情報将来の見通し利用のメリットなどを解説していきます。

この記事からわかること

  • 日本人利用に関するBitgetの現況
  • 日本人利用に関する今後の見通し
  • Bitgetを利用した際のメリット
Bitgetの評価

Bitgetの特長

  • 取扱通貨が800種類以上*
  • 日本語表記に完全対応
  • 取引手数料が0.1%以下
  • サービスのバリエーションが豊富
  • 独自トークン「BGB」を発行

*2024年8月時点

Bitget公式サイトはこちら

Bitgetは日本人でも使える?

Bitgetのトップ画面
出典:Bitget

冒頭に述べたように、本記事執筆時点(2025年1月)でBitgetは、日本人でも何ら問題なく利用することができます

実際にアカウント(口座)をつくってしまえば、使えることはすぐに確かめられます。

しかしここでは、利用規約を読んで、間違いなく使える状態にあることをあらためて確認していきましょう。

Bitgetの利用規約では、利用を拒否する国(禁止国)について、以下のように記述されています。

禁止国とは、Bitgetが随時指定する以下の国々およびその他の地域をいいます。

カナダ(アルバータ州)、クリミア、ドネツク、ルハンスク、キューバ、香港、イラン、北朝鮮、シンガポール、スーダン、シリア、米国(以下の米国領土:プエルトリコ、グアム、米国バージン諸島、米領サモア、北マリアナ諸島、および以下の米国領有小離島:ベーカー島、ハウランド島、ジャーヴィス島、ジョンストン環礁、キングマン礁、ミッドウェー諸島、ナヴァッサ島、パルミラ環礁、ウェーク島を含みます)、イラク、リビア、イエメン、アフガニスタン、中央アフリカ共和国、コンゴ民主共和国、ギニアビサウ、ハイチ、レバノン、ソマリア、オランダ、南スーダン。

Bitget利用規約

Bitgetは、任意の国でのサービス提供を拒否できる裁量権を持ち、利用規約内にその国(禁止国)のリストがあります。

現状その中に日本は含まれておらず、つまり日本人投資家は、Bitgetを使える状態にあると言えます。

Bitget公式サイトはこちら

日本人へのサービス提供は違法?

繰り返しになりますがBitgetは、日本人投資家に対してもサービスを提供しています。

しかしその行為は、日本の法律だと違法状態にあることを念のため知っておくべきでしょう。

日本の法律(資金決済法)だと、すべての仮想通貨取引所は事業者登録をしてからでないと、日本国内でサービスを提供してはならないと定められています。

資金決済法63条の2

〔暗号資産交換業者の登録〕

暗号資産交換業は、内閣総理大臣の登録を受けた者でなければ、行ってはならない。

ところがBitgetは、日本での事業者登録をおこなわない状態で、日本人に対するサービスを展開しています。

また、これまでに金融庁から警告を受けたことがあるのですが、その警告を無視して日本人向けのサービス展開を続けています。

なおBitget自体は日本の法律上で違法状態にありますが、それを使う日本人ユーザーに法的ペナルティが科されることはないので、その点は安心です。

とはいえ利用の際は、今のところ自身に直接的な影響がなくとも、違法状態にあることは”潜在的なリスクの1つ”として頭に入れておくべきでしょう。

日本から撤退する可能性はある?

Bitgetを含む日本人にサービスを提供している海外取引所の大半は、金融庁から警告を受けています。

その結果、過去には日本市場から撤退していったところもいくつかあります。

そこでここでは、将来Bitgetが日本から撤退する可能性があるかどうかを考察してみましょう。

Bitgetは、日本でのサービス提供の今後について具体的に言及していないため、正確なところは分かりません。

しかし、少なくとも短期的に見れば、Bitgetが日本から撤退する可能性は低いと見られています。

なぜなら、Bitgetが日本での事業展開にかなり積極的だからです。

Bitgetはこれまで、日本向けに以下のような施策をおこなってきています。

日本向けの主な施策

  • 公式サイトなどで日本語表記の機能を実装
  • 日本人向けのSNSアカウントを複数運営
  • 日本人向けのキャンペーンを展開

ちなみに、日本人向けの主な公式SNSアカウントは以下のとおりです。

日本人向けの各種SNSアカウント

こうした施策をおこなうためには、言わずもがな相応のイニシャルコストとランニングコストをつぎ込み、さらに現地スタッフも用意しているはずです。

ということはBitgetは、日本のことを多くのコストと人員を割くだけの経済的価値がある市場と捉えていることになります。

このような背景を鑑みると、Bitgetがそう簡単に日本から撤退するとは考えにくいです。

Bitget公式サイトはこちら

Bitgetを利用するメリット

さてここまでの解説で、Bitgetは日本人でも問題なく使える海外取引所の1つだということを理解してもらえたでしょう。

そこで続いては、Bitgetを使うとどういったメリットを享受できるのかを知っておきましょう。

さまざまなメリットがありますが、日本人投資家にとって特に大きなメリットは、以下の3つです。

Bitget利用の主なメリット

  • 日本語に対応している
  • 取扱銘柄数が国内取引所と比べてケタ違い
  • 国内取引所にはないサービスを使える

日本語に対応している

日本人にもサービスを提供している海外取引所の中には、例えばBitforexなど、日本向けのローカライズがなされていないところも多くあります。

一方でBitgetは、公式サイトアプリなどがどれも日本語表記に対応しています。

そのため英語が不得手な方であっても、直感的にさまざまなサービスを利用することができます。

Bitgetでの言語表記変更
出典:Bitget

また、法定通貨の表記もドルから日本円に換えられるので、自分でいちいち換算せずに済みます。

Bitgetの通貨表記変更
出典:Bitget

取扱銘柄数が国内取引所と比べてケタ違い

日本の仮想通貨取引所の取扱銘柄数は、もっとも多い「Binance Japan」でも50種類程度です。

一方でBitgetの取扱銘柄数は800種類を優に超えており*、国内取引所と比べると、文字どおりケタ違いの数の仮想通貨に触れることができます*2025年1月時点

またBitgetの現物取引の取引形式は、ユーザー同士で取引をする「取引所」がメインです。

「取引所」は取引手数料を安く抑えられる点が魅力の1つで、Bitgetの場合は0.1%以下の割安な手数料で、豊富な銘柄を取引することが可能です。

販売所と取引所のイメージ図

国内取引所にはないサービスを使える

Bitgetでは、現物取引のみならず、以下のようなさまざまなサービスが用意されています。

主なサービス

  • 現物取引
  • クレジットカード/デビットカード決済
  • P2P取引
  • 先物取引
  • マージン取引(レバレッジ取引)
  • コピートレード
  • 自動売買(取引ボット)
  • ステーキング
  • レンディング(セービング)
  • ローンチパッド

これらの中には、例えば自動売買(取引ボット)コピートレードなど、国内取引所にはないサービスも含まれます。

またこれらのサービスを有効に使えれば、国内取引所だけを使った場合よりも、より効率的に資産を増やしていけるはずです。

ちなみにBitgetの各サービスの概要は、以下の記事で1つ1つ解説しています。

Sai
Sai

気になるサービスがある方は、ぜひチェックしてみてください!

Bitget公式サイトはこちら

Bitgetに関するよくある質問

最後に、Bitgetに関してよくある質問を3つ紹介します。

よくある質問

  • Bitgetに日本円を入金することはできますか?
  • Bitgetを使った場合、税金はどのようになりますか?
  • BitgetとBybitはどちらがおすすめですか?

Bitgetに日本円を入金することはできますか?

Bitgetは国内取引所と違って、「口座に日本円を入金し、その日本円で仮想通貨を買う」ということはできません。

そのため、取引の基本の流れは以下のようになります。

取引の基本の流れ

  • 国内取引所でBTCなどを購入
  • 国内取引所からBitgetへBTCなどを送金
  • BitgetでBTCなどをUSDTに換金
  • BitgetでUSDTを使って取引

ちなみにクレカ決済P2P取引を使えば、上記の流れに従わずとも、日本円で仮想通貨を買えます。

Bitgetのクレカ決済
出典:Bitget

ただしその場合は、取引コストが割高になってしまうため、特段の事情がなければあまり利用をおすすめしません。

Bitgetを使った場合、税金はどのようになりますか?

Bitgetのような海外取引所を利用したとしても、日本居住者なら日本の税制に従って課税されます

海外の税制で課税されたり、日本と海外で重複して課税されたりすることはありません。

BitgetとBybitはどちらがおすすめですか?

Bybitも、Bitgetと並んで日本人投資家からの人気が高い海外取引所です。

両者の簡易的な比較表を作成してみました。

BitgetBybit
取扱銘柄数*1800種類以上1,600種類以上
評価スコア*2910
日本語対応
現物取引の手数料0.1%以下0.1%以下
最大レバレッジ125倍125倍
ステーキングの有無
レンディングの有無
自動売買の有無
コピートレードの有無
*1:2025年1月時点
*2:CoinGeckoの評価スコア、10点満点

あくまで筆者の主観的な意見ですが、取扱銘柄数を除けば、両者にそれほど大きな差はないように思います。

どちらも日本語表記に対応していて、日本人でも使いやすいです。

また、取引手数料がリーズナブルで、サービスの充実度も非常に高いです。

口座開設はどちらも無料でできるので、BybitBitgetのどちらを使うべきか決めかねている方は、一度両方とも触ってみるといいかもしれません。

まとめ:Bitgetは日本人でも問題なく使える!

今回はBitgetについて、日本人利用に関する情報や、利用のメリットなどを解説しました。

この記事のまとめ

  • Bitgetは、日本人でも使える海外取引所
  • 日本市場への力の入れ具合から、日本から撤退する可能性は低いと見られている
  • Bitgetなら、700種類以上の銘柄を割安な手数料で取引できる
  • 取引ボットやコピートレードなど、国内取引所にはないサービスも充実

Bitgetは資金決済法に違反しているものの、ユーザーの視点から見ると現状、特段の問題なく利用できる状態にあります。

また国内取引所とBitgetを見比べると、取扱銘柄やサービスの充実度取引にかかるコストなど、Bitgetに軍配が上がる部分は多いです。

もしも国内取引所のサービスでは物足りないと感じているなら、ぜひこの機会に、Bitgetの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

Bitget公式サイトはこちら

  • この記事を書いた人

Sai

▶地方公務員を退職してWebライターに転身▶ファイナンシャルプランナー2級、1級建築士の資格を保有▶仮想通貨や金融の情報メディアで多数、寄稿実績あり▶仮想通貨や株、FXなどで、幅広く資産を運用中▶仮想通貨投資は、資金調達率を活かした先物取引やステーキングが中心

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